ラベル 電気 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 電気 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

熱電対 ( Thermocouple )

異種金属の2接点間の温度差によって熱起電力が生じる現象(ゼーベック効果)を利用した温度センサを熱電対と呼ぶ。

■ 参考WEBサイト

自動車用低電圧線

日本国内において、自動車用低電圧線は、1986年にJIS C 3604により規定された。この時、AutomotiveのA、VinylのVをとって、AV線という名前が付けられた。その後研究開発が進み現在では、JASO D 611に数種類の電線がまとめられている。
■ 参考WEBサイト
■ 参考規格
  • JIS C3406 : 自動車用低電圧線 ( Low-voltage cable for automotive )
  • JASO D611 : 自動車部品―低圧電線 ( Automotive parts - Unscreened Low-voltage cable )

ドイツ工業規格 ( Deutsche Industrie Normen )

通称DIN ( ディン、ダイン ) 規格と呼ばれ、ドイツ規格協会により発行されている工業規格である。 パソコンとキーボードやマウスの接続部分に採用されるコネクタ(DINコネクタ)、カーオーディオやカーナビの外寸サイズなどがDINに準拠している。

IP規格 ( International Protection )

1989年にIEC(国際電気標準会議)においてIEC60529で制定された、電気機器内への異物の侵入に対する保護の等級をIP規格と言う。 1993年には、JIS(日本工業規格)でもC0920において定められている。また、IP規格は自己宣言である為、試験機関から証明書は発行されない。
■ 参考Webサイト
■ 参考JIS規格
  • C0920 : 電気機器具の外郭による保護等級

電機絶縁の耐熱クラス

電気製品の絶縁の耐久性は,温度・電気・機械的ストレス,振動など様々な因子により影響を受ける。その中でも温度が絶縁に対し,支配的な劣化を与えるものであることから,絶縁の耐熱クラスが定められている。
■ 参考Webサイト
■ 参考JIS規格
  • C4003 : 電気絶縁―熱的耐久性評価及び呼び方

マグネットワイヤ―

コイル、モータ等の電気機器に用いられる巻専用電線をマグネットワイヤと呼ぶ。マグネットワイヤの被膜圧には0,1,2,3種の4種類があり数字が大きいほど被膜が薄くなる。また、被膜の種類により、UEW、PEW、EIW、AIWとうの名前が付けられ、それぞれに温度指数(20,000時間の連続使用耐熱温度区分)がわり当てられている。
■ 参考Webサイト
■ 参考JIS規格
  • C3202 : エナメル線

EMC ( Electromagnetic Compatibility )

電磁的両立性、電磁環境両立性または電磁(環境)適合性とも呼ばれる。 EMC を考慮する大きな目的は、異なった複数の電気・電子機器が同じ電磁的環境に混在しているときお互いに悪影響を及ぼさずに正しく作動することの確保である。

JET

Japan Electrical Safety & Environment Technology Laboratoriesの略称で、一般財団法人電気安全環境研究所の事。1963年、国の試験業務を引き継ぎ、電気用品取締法(現在の電気用品安全法)に基づく指定試験機関として設立された。
■ 参考Webサイト

耐電圧試験

規定された電圧を、規定された時間印加したときの絶縁破壊の有無を調査する。 ここで、耐電圧試験のための印加電圧としては 交流 (通常は 50Hz~60Hz) が用いられることが多いが、 直流やインパルスが用いられる場合もある。 また、絶縁破壊とは「オームの法則に従わない急激な電流の増加」とする。
■ 参考Webサイト
■ 参考JIS規格
  • C4034-1: 回転電気機械-第1部:定格及び特性(P36)
  • C9335-1: 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性―第1部:一般要求事項(P26)

IEC規格 ( International Electrotechnical Commission )

国際電気標準会議(International Electrotechnical Commission:IEC)が制定する国際規格。IECは各国の代表的な標準化機関によって組織される非政府間国際機関。日本からはJISを制定する日本工業標準調査会(JISC)が代表として参加してる。
■ 参考Webサイト

電気用品安全法

略称電安法、別名PSE法とも言われる。 2001年4月1日に電気用品取締法(通称:電取法)が改題され、改正施行された。 日本において一般的な屋内コンセントから、AC100Vを供給されて使用する機器は、菱形PSEか丸形PSEマークが貼られていないと、販売はできない。 PSEマークは、Product+Safety+Electrical appliance & materials の頭文字。
■ 参考Webサイト